このページでは、財務諸表とROE・流動比率などの指標、損益分岐点の計算、先入先出法などの棚卸資産評価、定額法と定率法の減価償却がわかります。
- 一言で言うと:
- 会社の成績表(財務諸表)の読み方と、儲けや費用の計算方法の話。計算問題が毎回のように出る節で、損益分岐点が特に重要。
成績表を読む(財務諸表分析)→ いくら売れば黒字か(損益分析)→ 在庫の値段をどう付けるか(棚卸資産評価)→ 高い買い物の費用をどう分けるか(減価償却)
覚え方の軸
- 財務指標は「儲かっているか(収益性)」と「つぶれにくいか(安全性)」の2つに分ける
- 式は「〇〇 ÷ △△」の割り算
- 費用は「固定費」と「変動費」の2つだけ
- 損益の問題は「利益=売上 − 変動費率×売上 − 固定費」の1本の式で解ける
- 貸借対照表は「右で集めて、左で使う」
- 右(負債+純資産)=左(資産)
- 利益は上から順に引いていく5段階:
- 本業 → ふだん → 臨時 → 税金
- 「何を先に出すか」「最初に多いか、毎年同じか」で区別する:
- 先入先出法と総平均法、定率法と定額法
財務諸表分析:会社の成績表を読む
- 関係比率法:
- 貸借対照表と損益計算書の項目どうしの比率で、経営の良し悪しを分析する方法
- 財務諸表の3つ
- 貸借対照表(B/S、バランスシート):
- ある時点の資産・負債・純資産を表す。「お金をどこから集め(右側)、何に使っているか(左側)」。資産=負債+純資産
- 左側(借方)は資産:
- 流動資産(現金・預金、売掛金、有価証券など)、固定資産(建物、土地、機械など)、繰延資産
- 右側(貸方)は負債(=他人資本):
- 流動負債(買掛金、短期借入金など)、固定負債(社債、長期借入金など)
- 右側(貸方)は純資産(=自己資本):
- 株主資本(資本金、資本剰余金、利益剰余金、自己株式)、評価・換算差額等、新株予約権
- 総資本=負債+純資産
- 損益計算書(P/L):
- 1会計期間のすべての収益と費用を書き、利益を示す
- キャッシュフロー計算書:
- 現金の流れを営業活動・投資活動・財務活動の3つに分けて表す
- 例:
- 商品の仕入による支出は営業活動、有形固定資産の売却による収入は投資活動、株式の発行による収入は財務活動
- 貸借対照表(B/S、バランスシート):
- 儲かっているか(収益性)
- 資本利益率=
- 利益 ÷ 資本 =(利益 ÷ 売上高)×(売上高 ÷ 資本)=売上高利益率 × 資本回転率
- ROE(自己資本利益率)=
- 当期純利益 ÷ 自己資本 × 100。株主にとっての投資効果。大きいほど魅力的
- 注意:
- 自己資本がとても少ないと、少しの利益でもROEが大きく出る。自己資本比率などの安全性指標と合わせて見る
- ROI(投資利益率)=
- 利益 ÷ 投資額 × 100。プロジェクト単位の収益性や、情報戦略の投資対効果の評価にも使う
- 資本利益率=
- つぶれにくいか(安全性)
| 指標 | 式 | 目安 |
|---|---|---|
| 自己資本比率 | 自己資本 ÷ 総資本 × 100 | 一般に30%以上なら健全。高いほど安全 |
| 流動比率 | 流動資産 ÷ 流動負債 × 100 | 200%以上が望ましい(すぐ払う借金を、すぐ使えるお金で払えるか) |
| 固定比率 | 固定資産 ÷ 自己資本 × 100 | 100%未満が望ましい(建物などを自分のお金でまかなえているか) |
- 利益の5段階(上から順に引いていく)
- 売上総利益(粗利益)=
- 売上高 − 売上原価
- 営業利益=
- 売上総利益 − 販売費及び一般管理費(本業の儲け)
- 販売費:
- 営業活動にかかった費用(広告費など)
- 一般管理費:
- 業務に必要な経費(家賃、間接的な人件費など)
- 経常利益=
- 営業利益 + 営業外収益 − 営業外費用(利息など、本業以外も含めたふだんの儲け)
- 税引前当期純利益=
- 経常利益 + 特別利益 − 特別損失(臨時の損益を加える)
- 当期純利益=
- 税引前当期純利益 − 法人税など(最終的な儲け)
- 売上総利益(粗利益)=
損益分析:いくら売れば黒字になるか
- 費用は2種類
- 固定費:
- 売上や販売数に関係なく一定の費用(賃借料、保険料、マスコミ媒体の広告費など)
- 変動費:
- 売上や販売数に応じて増減する費用(直接材料費、配送費、販売数に応じたリベートなど)
- 変動費率=
- 変動費 ÷ 売上高(グラフでは総費用線の傾き)
- 固定費:
- 損益分岐点:
- 営業利益がちょうど0になる点。そのときの売上高を損益分岐点売上高という
- グラフでは、売上高線と総費用線(固定費+変動費。変動費線ともいう)の交点
- 公式:
- 損益分岐点売上高=固定費 ÷(1 − 変動費率)=固定費 ÷(1 − 変動費 ÷ 売上高)
- 例:
- 売上高2,000、変動費1,200、固定費500(単位:千円)のとき
- 変動費率=1,200 ÷ 2,000=0.6
- 損益分岐点=500 ÷(1 − 0.6)=1,250千円
- イメージ:
- 売上1円あたり0.4円(=1 − 0.6)が固定費の支払いに回るので、固定費500を回収するには500 ÷ 0.4=1,250の売上が必要
- 利益=
- 売上高 − 変動費 − 固定費
- 限界利益(貢献利益)=
- 売上高 − 変動費(固定費を払う前の儲け)
- 限界利益率=
- 限界利益 ÷ 売上高=1 − 変動費率
- 安全余裕率=
- (売上高 − 損益分岐点売上高)÷ 売上高 × 100(売上が何%落ちたら損益分岐点になるか)
- 上の例では(2,000 − 1,250)÷ 2,000 × 100=37.5%
- 頻出問題のパターン:
- 「利益を2倍にするには何個売ればよいか」
- 条件:
- 売上高12,000、固定費3,000、変動費7,200、利益1,800(千円)、単価3千円
- 変動費率=7,200 ÷ 12,000=0.6
- 目標の利益は3,600。売上高をAとすると、3,600=A − 0.6A − 3,000 なので 0.4A=6,600、A=16,500
- 個数は16,500 ÷ 3=5,500個
- 別解(1個あたりで考える):
- 今の販売数は12,000 ÷ 3=4,000個、1個あたりの変動費は7,200 ÷ 4,000=1.8千円。販売数をNとすると、3,600=3N −(1.8N+3,000)なので 1.2N=6,600、N=5,500個
- コツ:
- 「利益=売上 − 変動費率×売上 − 固定費」の式に数字を入れるだけ
棚卸資産評価:在庫の値段の付け方
- 棚卸資産:
- 販売するために一時的に持っている商品や製品(いわゆる在庫)
- 仕入れのたびに値段が違うとき、残った在庫をいくらとみなすかのルール
- 先入先出法:
- 先に仕入れたものから払い出したとみなす(残るのは新しい仕入れ分)
- 後入先出法:
- 最後に仕入れたものから払い出したとみなす
- 総平均法:
- 期首の在庫と期中の仕入れを合わせた平均単価で評価する
- 移動平均法:
- 仕入れのたびに、それまでの平均単価を計算し直す
- 平均原価法:
- 総平均法と移動平均法をまとめた呼び方。一般には総平均法がよく使われる
- 先入先出法:
- 例:
- 期首に20個(@200)あり、30個(@220)、40個(@250)、10個(@230)の順に仕入れ、合計70個を払い出した。残りは30個
- 先入先出法:
- 古い順に70個を払い出すと、残るのは@250の20個と@230の10個 → 20×250 + 10×230=7,300円
- 総平均法:
- (4,000 + 18,900)÷ 100個 = 229円。30個 × 229円 = 6,870円
- 売上原価:
- 売れた分の仕入金額の合計
- 売上原価=期首棚卸高 + 当期商品仕入高 − 期末棚卸高(「最初にあった分 + 買った分 − 残った分 = 売れた分」)
- 先入先出法の例では、4,000 + 18,900 − 7,300=15,600円
減価償却:高い買い物の費用を何年かに分ける
- 減価償却:
- 固定資産の費用(減価償却費)を毎期の費用として計上し、同時に帳簿上の価額を減らしていく会計方法
- 買った年に全額を費用にせず、使う年数(耐用年数)で分けて費用にする。償却率は耐用年数省令の別表第八で決まっている
- 定額法:
- 毎年同じ額を償却する。耐用年数が過ぎたら、残存簿価1円まで償却できる
- 償却限度額=取得価額 × 定額法の償却率
- 例:
- 100万円、耐用年数5年(償却率0.200)なら、毎年 1,000,000 × 0.200=200,000円(最後の5年目は残存簿価を1円にするため199,999円)
- 定率法:
- 最初に多く、だんだん少なく償却する
- 調整前償却額=期首帳簿価額 × 定率法の償却率(残っている金額に率を掛ける)
- 償却保証額=取得価額 × 保証率
- 調整前償却額 ≧ 償却保証額なら、調整前償却額をそのまま使う
- 調整前償却額 < 償却保証額になったら、改定取得価額 × 改定償却率の均等額に切り替える
- 改定取得価額:
- 調整前償却額 < 償却保証額 になった最初の年度の期首帳簿価額
- 改定取得価額:
- 例:
- 同じ100万円・耐用年数5年で、償却率0.400、改定償却率0.500、保証率0.10800(200%定率法)なら、1年目は1,000,000 × 0.4=400,000円、2年目は600,000 × 0.4=240,000円、3年目は360,000 × 0.4=144,000円
- 償却保証額は1,000,000 × 0.108=108,000円。4年目の調整前償却額は216,000 × 0.4=86,400円で、これを下回るので、4年目からは改定取得価額216,000円 × 0.5=108,000円の均等額に切り替える(5年目は残存簿価を1円にするため107,999円)
混同しやすいペア
- 貸借対照表(ある時点の財産の状態)/損益計算書(1期間の儲け)/キャッシュフロー計算書(現金の出入り)
- 他人資本(負債)/自己資本(純資産)
- 固定費(売上に関係なく一定)/変動費(売上に比例する)
- 営業利益(本業)/経常利益(本業以外のふだんの損益も含む)/当期純利益(臨時の損益と税金も引いた最終的な儲け)
- 流動比率(200%以上が良い)/固定比率(100%未満が良い)/自己資本比率(30%以上が健全)
- ROE(自己資本に対する利益)/ROI(投資額に対する利益)
- 限界利益(売上 − 変動費)/利益(売上 − 変動費 − 固定費)
- 定額法(毎年同じ額)/定率法(最初に多く、だんだん少なく)
- 先入先出法(先に仕入れたものから払い出す)/後入先出法(最後に仕入れたものから払い出す)/総平均法(平均単価で計算する)